大前研一通信 デジタル (Lite版)2018年1月号 立ち読み 最新号 バックナンバー

大前研一通信 デジタル (Lite版)2018年1月号

出版社 株式会社ビジネス・ブレークスルー
発行間隔 月刊
対応デバイス
PC対応 iPhone対応 iPad対応 Android対応

この雑誌の内容

大前研一通信は、最新のビジネスに直結するテーマはもちろん、政治・経済・家庭・教育の諸問題からレジャーまで、様々な記事を網羅しています。

2018年度新春号の今回は、累計30万部の「日本の論点(プレジデント社)」シリーズにちなみ、日本の論点として考えるべき日本の諸問題に関するの関連記事を中心に構成した「日本の論点2018~19」Part.2と題する特集号を考えます。巻頭には、新年に向けての大前研一のメッセージのあと、「日本人の生産性向上が必須だ」と宣言する政府に対し、日本の生産性は、OECDで最下位であり、なぜそうなったかを理解しないと真の対策は出るはずはなく、デフレ脱却に向けての税や政策を、「人づくり革命」と「生産性革命」を両輪にすること自体が矛盾すると喝破している記事に、既存のシステムを否応なしに破壊してしまうデジタル・ディスラプションという波に、どう対処するべきか、また、企業の「稼ぐ力」をいかにして高めるかを考察した記事をご紹介し、「思い出の論文」には、日本において求められる「真のリーダーシップ」に関して言及した記事を、続けて日本でこれまで全くされてこなかったリーダーシップ教育の危機感から、大前研一自ら総監修したリーダーシップアクションプログラムを解説している記事をご紹介します。

 中盤には、患者に投与後、使い切れずに廃棄された金額が年間738億円にものぼる抗がん剤に対しての回収システムの必要性を訴えた記事や、日本の政治家は世界的な「常識教育」から始めるべきと言及した記事、更に夜間・休日会議開催を決めた長野県の地方議会は、重要な問題提起であるという記事に加え、神戸製鋼、三菱マテリアル、東レなどの品質不正問題や、「EVシフト」が世界の自動車業界で進む中、トヨタがつくるPHVは、EVそのものになりえると指摘する記事を、後半には、世界の二大交易国の米中が入らないTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)の効力と影響を考察した記事と、窮地に追い込まれたメルケル首相のドイツ、紛争と和平に深く関わってきた党首が来年引退することを表明したアイルランド、独立以来、37年間実権を握ってきたムガベ大統領が辞任したジンバブエなど、各国情勢に触れた記事を【国際】として、【TOPICS】としては、起業に向けてアクションしたい1人1人に向き合って成長を促すBBTの新講座のプレスリリースもご紹介します。

電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがある場合があります。あらかじめご容赦ください。

この雑誌の目次

 【特集】 「日本の論点 2018~19」Part.2

 ・新年のご挨拶

 【大前関連発言】・政府は働き方改革で何をやりたいのか?   (VERDAD 2017/12月号)

 
 ・「第4次安倍内閣/働き方改革/内部留保 ~「人づくり革命」と「生産性革命」を
  両輪にすること自体が矛盾」        (ニュースの視点 699 2017/11/10) 

・いかにして企業の「稼ぐ力」を高めるか?  論点2:中間管理職は必要か?
               (大前研一ビジネスジャーナル No.14より/masterpeace) 

・デジタル・ディスラプションを民衆の革命とするために
               (大前研一ビジネスジャーナル No.13より/masterpeace)

 【思い出の論文】・いま日本で求められる「真のリーダーシップ」とは  
                (SAFETY JAPAN 2005 第9回 9/15掲載 日経BP社)

・リーダーシップ・アクションプログラム 学長オリエンテーション より
                (ビジネス・ブレークスルー大学学長 大前研一)
 ・クスリの回収システム作り医療費削減へ        (夕刊フジ 2017/12/2号)

・日本の政治家は「常識教育」から始めろ         (夕刊フジ 2017/12/9号)

・本業と両立、地方議員のなり手不足に一石        (夕刊フジ 2017/12/16号) 

・神戸製鋼、三菱マテリアル、東レまで、、、、、、 品質不正の裏事情 
                            (プレジデント 2018/1/1号)

 ・世界で進む「EVシフト」 それでもトヨタが勝てる理由  PHVこそ安心できる最良のEV
                            (プレジデント 2017/12/18号)

【国際】・米中が入っていないTPPに効力あるのか      (夕刊フジ 2017/11/18号)

・窮地に追い込まれたメルケル首相、再選挙の可能性はいかに
                      (グローバル・マネー・ジャーナル 519 2017/11/29)

【TOPICS】・1人1人の起業の想いに向き合う新講座 「1on1 起業プログラム」スタート
                             (BBT NEWS RELEASE)  

・BBT関連情報 他 

バックナンバー

 (Lite版)2018年3月号
(Lite版)2018年3月号
 (Lite版)2018年2月号
(Lite版)2018年2月号
 (Lite版)2017年12月号
(Lite版)2017年12月号
 (Lite版)2017年11月号
(Lite版)2017年11月号
 (Lite版)2017年10月号
(Lite版)2017年10月号
 (Lite版)2017年9月号
(Lite版)2017年9月号
 (Lite版)2017年8月号
(Lite版)2017年8月号
 (Lite版)2017年7月号
(Lite版)2017年7月号
 (Lite版)2017年6月号
(Lite版)2017年6月号
 (Lite版)2017年5月号
(Lite版)2017年5月号
 (Lite版)2017年4月号
(Lite版)2017年4月号
 (Lite版)2017年3月号
(Lite版)2017年3月号